Gmailは無料で簡単にアカウントを作ることができ、１人で複数のアカウント（複数のメールアドレス）を持っている方もいますよね。
複数のメールアドレスを作る理由は、人それぞれです。
仕事とプライベートでメールアドレスを使い分けるために複数アカウントを作る人もいれば、
送られてきたメールを読まないことを前提に、使い捨て用のメールアドレスとして「捨てアド」を作る人もいます。
このようにGmailで捨てアドや複数アカウントを作っている場合、誰にどこまでバレる可能性があるでしょうか？
結論から言うと、
相手との関係によりメールを読んでいないことがバレる可能性があります。
捨てアドで個人特定されるリスクと合わせて詳しく解説をしていきます！
捨てアド・複数アカウントは誰にどこまでバレる？
GmailやYahooメールなどのEメールは、無料で使えるフリーメールとして便利ですよね。
プロバイダと契約をしないで使えるメールとして便利である一方、
誰でも簡単に複数のメールアドレスを取得できるため「使い捨て」を前提にアカウントを作ることもあります。
例えば、なにかのサービスや懸賞に応募する際、メールアドレスの登録が必須のことってありますよね。
プライベート用のメールアドレスに宣伝や営業メールが送られてくるのが面倒で「捨てアド」を使って登録するケースがあります。
また、先ほどもお話したように、仕事と私用を分けるためなど、用途や目的に応じてメールアドレスを使い分けるケースもあります。
では、捨てアドや複数アカウントを使っていることが、相手にバレることはあるのでしょうか？
バレルとしたらどの程度の情報がばれるのでしょうか。
考えられるケースとしては、以下の３つです。
この３つです。
①②は主にメルマガなど企業配信メール、
③は個人間や特定の相手に使うメールが想定されます。
以下詳しく説明します。
①メール配信システムでエラーになる
一つ目は、懸賞の応募や無料プレゼントがほしいなどの理由で、メール（メルマガ）を読まないことを前提に捨てアドを登録したケースです。
当選案内や無料プレゼントの配布案内以外は、メールを読みませんよね。
でもメルマガの配信元としては、メールの配信解除（退会手続き）をされない限り、メールを送り続けます。
では「捨てアド」に読まないメールが大量に溜まるとどうなるかと言うと、
メール配信システム（Gmailなど）側で、迷惑メールボックスに振り替えたり、メールの受信自体をストップすることがあるのです。
これらは「迷惑メール対策」として、メールの受信側で自動で（勝手に）行われるものなのですが、メール送信側では「配信拒否・受信不可」などのエラーで処理されます。
エラーになれば「メールが読まれていない」ことは配信元にバレる、ということになります。
（エラーにならずにメールが送信され続けることもあります）
②メール開封確認やメール文中のクリック測定でバレる
二つ目は、データからばれるケースです。
企業がメルマガを送る場合、どのような反応があったか「数値・データ」で測定をしています。
送ったメールは開封されたか？メール文中のURLはどの程度クリックされたか？など、開封率やクリック率などが測定されている他、
「いつ誰がメールを開封(クリック)したか？」詳細なデータを確認することもできるのです。
大企業であれば膨大なデータを扱いますし、プライバシー・個人情報保護が徹底されているため、個人の詳細データを見ることはしない（できない）ようになっていると考えられますが、
メール配信元が中小企業や個人の場合は、送信したメールが読まれているか「個々のメールアドレス単位」で確認できる可能性があります。
③返信が必要なメールを送っているのにメールが返ってこない
三つ目は、プライベートや特定の相手とのやり取りで使うメールで想定されるケースです。
複数アカウントを所持してメールを使い分けしていると、メールを見落とすリスクも増えがちです。
返信が必要なメールを送っているのに、相手からメールが返ってこない場合や、
電話やLINE、SNS、他のメールアドレスでは連絡が通じた場合など、
複数アカウントを使っていることが相手にバレる可能性はあります。
▼「Gmail返信の文字が消えてしまう現象と対策」もよく読まれています。
捨てアドで個人特定されるリスクは？
では、捨てアドで個人が特定されるリスクはどの程度あるでしょう。
結論から言うと、
個人特定のリスクはほぼ無い、と言えるでしょう。
というのも、そもそも「捨てアド」であれば、メールに表示させる名前は本名ではなく「適当な名前」にしますよね。
ただし、懸賞や無料プレゼントに応募する際に
捨てアドと合わせて「個人情報」を登録したなら、話は別です。
あなたが本名・住所・電話番号などを登録したのであれば、個人を特定される可能性はあります。
Gmailで個人特定、警察はどこまでできる？プロバイダ責任法はメール対象外
では、Gmailなどの捨てアドや複数アカウントについて、警察は個人特定をどこまでできるのでしょうか？
これは、事件性がある場合、
警察において個人特定が可能です。
個人情報を登録していない捨てアドでも、条件によっては、警察で調査をし身元特定が可能です。
その条件としては、メールの内容に脅迫や恫喝がある、ストーカー行為に該当するなどがあります。
被害者などが警察や弁護士に相談するなど、メール配信元の個人特定が必要となった場合に、
捨てアドからIPアドレスやプロバイダを特定し、個人情報の開示請求ができるのです。
これらの手順は、昨今のSNSの誹謗中傷などで大きな話題になりましたよね。
ちなみに、Webページや電子掲示板には「プロバイダ責任法」という法律が適用されています。
インターネット上に事件性のなる内容を書き込んではいけないというもので、
万一問題が見つかるとプロバイダをたどって個人が特定されます。
しかし、このプロバイダ責任法では「メールは対象外」となっています。
メールはプライベートのやりとりが強いからという解釈ですね。
ですが、事件性が強い場合には、上記のように弁護士や警察に相談することで個人特定は可能となっています。
逆に言うと、普通にメールを使う分には、
捨てアドで個人特定につながるリスクはほぼ無いと言えるでしょう。
まとめ
捨てアドや複数アカウントを使っていることが、相手にバレるケースとしては、
①メール配信システムでエラーになる
②メール開封確認やメール文中のクリック測定でバレる
③返信が必要なメールを送っているのにメールが返ってこない
この３つが考えられます。
①②は主にメルマガなど企業配信メール、
③は個人間や特定の相手に使うメールが想定されます。
懸賞や無料プレゼントに応募するときに使う捨てアドで、「個人特定されるリスク」はほぼ無いと言えますが、
メールアドレスを登録した際に個人情報を入力した場合は
捨てアドではなく、登録した個人情報から個人を特定される可能性はあります。
また、捨てアドでも事件性がある場合には、警察や弁護士を通じて個人特定が可能です。